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デフォルト設定一覧 — LIFIREが自動で決めている前提

LIFIRE（開く）の初回オンボーディングで入力するのは13項目だけです。それ以外の計算前提――教育費の進路、住居の扱い、年金の割引率、生活費の物価上昇など――は、すべてアプリ内部のデフォルト値がそのまま使われます。

入力していない項目まで自分の家計に合わせた設定になっていると思い込むと、シミュレーション結果を実態より楽観的に、あるいは悲観的に読み違えます。このページでは、LIFIREが裏側で採用している前提条件を影響度別に一覧にしました。

対象画面

このページは特定の1画面の説明ではありません。投資・教育・年金・住居・生活費など複数タブに散らばっているデフォルト値を、影響度別に横断してまとめたものです。

値を変えたいときは、表の「変更できる場所」列のリンク先にある各タブの操作マニュアルを参照してください。

このページで分かること

  • オンボーディングで入れる13項目と、それ以外の前提の違い

  • 資産推移やFIRE判定への影響度別に見た、デフォルト値の一覧

  • 変更できない前提と、その理由

オンボーディングで決まるのは13項目だけ

LIFIREの初回入力（はじめかた）で聞かれるのは、誕生年月・配偶者の有無・子供の人数と年齢・年収・総資産額・投資割合・生活費・居住地域・住まいの形態・FIRE目標年齢といった、合計13項目です。ここで入れた数字が、そのままシミュレーションの土台になります。

一方で、資産配分の期待リターン、教育費の進路パターン、年金の割引率、生活防衛資金の目標額といった項目は、オンボーディング画面には出てきません。これらは全員に共通のデフォルト値が最初から適用されており、ユーザーが明示的に触らない限りそのまま計算に使われます。 以下、影響度別に見ていきます。

影響が大きい前提

資産推移やFIRE判定への影響が大きい項目です。特に上書きの必要性が高い前提から確認してください。

項目 初期値 変更できる場所 補足
資産配分（コア資産） 外国株式100%（想定利回り7.0%・リスク18.0%） 投資タブ
教育費 小学校=公立、中学・高校・大学=私立（大学は文系）、中学受験あり（小4〜小6塾代を計上） 教育タブ
年金受給額 ねんきん定期便ベースの見込み額を50%に割引して計算（プリセットは100%/80%/50%から選択可） 年金タブ
年金額面の初期値 オンボーディングの年収・生年からの粗い自動推定（±10%程度の誤差許容） 年金タブ 実際のねんきん定期便の額に上書きするのを推奨
ライフイベント 「家族旅行」年30万円・「家具・家電買い替え」年14万円が36〜80歳の45年間、自動で計上される（インフレ前の累計で約1,980万円） 生活費 ・ ライフイベント 変更・削除可
持ち家選択時の挙動 オンボーディングで「持ち家」を選んでも、内部の計算モデルは賃貸のまま（入力した月額のみ反映） 住居タブ 住宅ローン・資産としての計上・修繕費を反映させるには、住居タブで「持ち家フェーズ」への手動切替が必要
特定口座→NISA自動詰め替え ON（取崩し順で特定口座がNISAより先に来る場合、特定口座を売却し課税後にNISA枠へ詰め替える） 投資タブ

教育費は私立・中学受験ありで始まる

教育費のデフォルトは、小学校だけ公立で、中学・高校・大学は私立（大学は文系）です。さらに中学受験ありの設定になっており、小学4年から6年までの3年間、塾代が自動で計上されます。公立中心の進路を想定している家庭ほど、実態と初期値の差が大きくなります。 進路は教育タブで学校段階ごとに切り替えられます。

「持ち家」を選んでも内部の計算は賃貸のまま

オンボーディングで住まいの形態を「持ち家」に選んでも、シミュレーションの内部モデルは賃貸フェーズのまま動いています。 反映されるのは入力した月額の住居費だけで、住宅ローンの返済も、資産としての持ち家の計上も、将来の修繕費も計算に含まれません。持ち家として計算に反映させるには、住居タブで「持ち家フェーズ」への切り替えを手動で行う必要があります。13項目の中で、最も結果の解釈を誤りやすいポイントです。

家族旅行・家具家電の買い替えが45年ぶん自動で入っている

「家族旅行」年30万円と「家具・家電買い替え」年14万円のライフイベントは、36歳から80歳までの45年間、初期状態から自動で計上されています。インフレ調整前の単純合計で約1,980万円にのぼります。この2つは削除・金額変更ができるので、実際の暮らし方と合わなければライフイベントで調整してください。

中くらいの前提

数値は動きますが、影響が大きい前提ほどではない項目です。

項目 初期値 変更できる場所 補足
全体インフレ率・教育費インフレ率 いずれも1.5% 設定画面
中学受験費用（塾代）のインフレ率 年3%固定 変更不可（仕様上の割り切り）
給与成長率 本人・配偶者とも年1% 収入タブ
医療介護費の健康状態係数 「健康(×0.6)/普通(×1.0)/不安あり(×1.5)」の1値が全期間一律適用（デフォルト=普通） 医療タブ 加齢による変化モデルはない
生活防衛資金（現金クッション） 目標200万円、暴落時は優先的に取り崩す設定がON 投資タブ
資産の取崩し順序 現金→特定口座→旧NISA→NISAの順で固定 変更不可（並べ替え不可）
公的年金額 名目額で固定（インフレの影響を受けない） 変更不可（仕様上の割り切り）

医療介護費の健康状態係数は、加齢によって上がっていく前提にはなっていません。 "健康" ・ "普通" ・ "不安あり" のどれか1値が、シミュレーション期間の全体に一律で適用されます。

影響の小さい前提

結果への影響は軽微ですが、把握しておくと細部の数字の根拠が分かります。

項目 初期値 変更できる場所
住居更新料・更新間隔 12万円・2年間隔（賃貸フェーズ） 住居タブ
iDeCo 想定利回り5%・リスク15%・65歳で一時金受取。ただし拠出額は0円（未加入相当）がデフォルト iDeCo
リバランス閾値・暴落判定 リバランス閾値5%、暴落判定はドローダウン-20% 変更不可（UI非表示のハードコード値）
退職一時金の勤続年数フォールバック 20年 -

iDeCoは拠出額0円、つまり未加入相当の状態が初期値です。 加入している場合は、iDeCoで拠出額と受取方法を実態に合わせて入力してください。

変更できない前提

UIから触れない、仕様として固定されている前提もあります。細部の数字そのものより、「動かせない前提がある」という事実を知っておくことが重要です。

  • 中学受験費用（塾代）のインフレ率は年3%で固定です。全体・教育費インフレ率とは別枠で扱われます。
  • 資産の取崩し順序は、現金→特定口座→旧NISA→NISAの順に固定されており、並べ替えはできません。
  • 公的年金額は名目額で固定され、インフレの影響を受けない前提です。
  • リバランス閾値（5%）と暴落判定（ドローダウン-20%）は、UIに表示されないハードコードの値です。

次に読む

デフォルト値の全体像がつかめたら、影響の大きい項目から実際のタブで自分の前提に合わせて上書きしていくのが効率的です。

  • はじめかた — オンボーディングで入力する13項目のおさらい
  • 設定 — インフレ率や居住地域など、土台となる前提の変更
  • 投資 — 資産配分・生活防衛資金・特定口座→NISA詰め替えの設定